コラム153号 掲載

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「治療と仕事の両立」とは、病気を抱えながらも働く意欲があり、全く元のとおりにはいかないものの、職場でこなすべき仕事に耐えうる能力ある労働者が、仕事を理由に治療機会を逃すことなく、また、治療を理由に職業生活の継続を妨げられることなく、適切な治療を受けながら、生き生きと就労を続けられるということです。

近年の診療技術や治療方法の進歩により、かつては「不治の病」とされていたがん等の疾病においても生存率が向上し、「長く付き合う病気」に変化しています。
しかし、疾病や障害を抱える労働者の中には、仕事上の理由で適切な治療を受けることができない場合や、疾病に対する労働者自身の不十分な理解や、職場の理解・支援体制不足により、離職に至ってしまう場合も見られます。

その様な状況から、事業者として治療と仕事の両立支援にどのような取り組みを行えばよいかを示したものが、「事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン」になります。

両立支援に取り組むことで、働く意思のある労働者が、適切な配慮のもと、会社で成果を上げる。病気を持ちながらでも仕事が続けられる会社であるという労働者の帰属意識・モチベーションの向上、優秀な人材の採用につながる可能性、健康経営優良法人認定制度の第一歩となる等、労働者、事業者のどちらにも有益な活動となります。

うちの会社はまだ該当者がいないから取り組まなくては良いとの考えもあるかもしれませんが、まずは体制を整備することが重要ですので、ガイドラインをご一読ください。
重要なポイントは、労働者が疾病がわかった場合に離職等の重大な決断は後回しにして、まずは治療に専念させ、事業場としてはその後の状況に合わせて柔軟に対応していくということです。

まずは事業場として「治療と仕事の両立支援」の基本方針や対応方法等のルールを作成し、すべての従業員に周知し、治療と仕事の両立しやすい職場の空気を作りましょう。
また、両立支援には一緒に働く人の理解と協力が不可欠です。管理職、同僚に対して研修などを行い意識啓発も図りましょう。研修についは岩手さんぽセンターがお手伝いいたします。

次回は、両立支援の大事な取り組みである、トライアングル型支援で重要な役割を果たす、両立支援コーディネーターについて説明したいと思います。

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